公立中学校の運動部活動の地域移行・展開が全国で進められています。教員の働き方改革により、教員以外のスポーツ指導者の配置をどのようにするかが模索されていますが、それは当座の対応であって、本質的には中学生年代のスポーツ環境の在り方が問われています。単一競技を「道」として極めるこれまでの在り方から、生涯に渡り豊かなスポーツライフを送ることができるような、シーズン・スポーツに象徴されるような多様なスポーツ経験が得られるような環境づくりに向けて、民間事業者と自治体の専門家のお二人とともに、あるべき理想を考えてみたいと思います。
2025 INFORMATIONコンファレンスプログラム
SBJセッション 部活動地域移行・展開のその先、「未来のブカツ」に向けて
登壇者プロフィール
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モデレーター
びわこ成蹊スポーツ大学 学長/早稲田大学 名誉教授
間野 義之
博士（スポーツ科学）。専門はスポーツ政策。1963年横浜市生まれ。
1991年東京大学大学院修士課程修了後、三菱総合研究所でスポーツ・教育・健康政策の調査研究に従事。
その後、早稲田大学スポーツ科学学術院教授やスポーツビジネス研究所所長を務める。
経済産業省「地域×スポーツクラブ産業研究会」座長、スポーツ庁「スポーツ産業拡大に向けた潜在分野検討会」座長、スポーツ庁・経済産業省「スポーツ未来開拓会議」座長、東京オリンピック・パラリンピック組織委員会参与など多くの要職を歴任。
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スピーカー
リーフラス株式会社 代表取締役
伊藤 清隆
リーフラス株式会社
代表取締役 伊藤 清隆
愛知県出身。
琉球大学教育学部卒。
2001年、リーフラス株式会社を設立し、代表取締役に就任（現職）。
スポーツスクール事業・部活動支援事業・地域共動事業・ヘルスケア事業・放課後等デイサービス「LEIF」事業を運営。
創業時より「ココロに体力を。」を指導理念として、「非認知能力」を育むスポーツサービスを提供してきた結果、スポーツスクール会員数・スクール数、部活動受託校数（累計）において、2年連続 国内 No.1を獲得。
※スポーツスクールの会員 2年連続国内No.1
スポーツ施設を保有しない子ども向けスポーツスクール企業売上高上位3社の会員数で比較
会員数の定義として、会員が同種目・異種目に関わらず、複数のスクールに通う場合はスクール数と同数とする。
※スポーツスクールのスクール数 2年連続国内No.1
スポーツ施設を保有しない子ども向けスポーツスクール企業売上高上位3社のスクール数で比較
キッズ・小学生で分かれている場合は、それぞれを1スクールとする。
※部活動支援受託校数（累計） 2年連続国内No.1
部活動支援を行っている企業売上高上位2社において、の部活動支援を開始してからこれまでの累計受託校数で比較
年度が変わって契約を更新した場合は、同校でも年度ごとに1校とする。
いずれの調査も、株式会社 東京商工リサーチ調べ 2023年12月時点
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スピーカー
渋谷区学びとスポーツ部学びとスポーツ課長
津々木 晶子
2015年10月～2019年3月 スポーツ庁参事官（民間スポーツ担当）付産業連携係長
2019年4月～2022年3月 スポーツ庁国際課アンチ・ドーピング企画調整係長
2022年4月～2024年3月 長崎県長与町教育委員会学校教育課参事
2024年4月～現職
開催情報
| 開催日時 | 2025年2月7日（金） 16:25 - 17:15 |
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